あなたは今、スマホで何をしていますか？
YouTube、SNS、友達とのトーク……当たり前に使っているこれらのすべてが、 ある国では「禁止」「監視対象」「存在しない」んです。🌐❌
その国の名前は――北朝鮮（朝鮮民主主義人民共和国）。
今回は、謎に包まれた北朝鮮のスマートフォン事情を、 報道・研究機関の情報をもとに徹底解剖します！🔬 知れば知るほど、自分のスマホ生活が愛おしくなるはず……😮
📡 北朝鮮にもスマホがある！？ 普及のリアル
「北朝鮮ってスマホあるの？」と思った方、実はかなり普及が進んでいます。 2022年時点で携帯電話の回線数は700万に達したと見られており、 10人に2人はスマートフォンを使っているという情報もあります。📊
首都・平壌を中心に3Gネットワークが整備され、スマートフォン向けサービスも徐々に多様化。 核技術の学習アプリからオンラインショッピングまで、 国内向けのサービスが少しずつ増えているとも報告されています。🛍️
スマートフォンのブランド名も、独自の名称が多いのが特徴。 代表的なのが「アリラン（Arirang）」「平壌（Pyongyang）」シリーズです。 ボディデザインはどこかiPhoneやGalaxyに似ていると指摘されており、 OSは高度にカスタマイズされたAndroidと見られています。🤖
見た目は私たちの使うスマホと大差ないかもしれません。 でも中身は……まったくの別物です。次から詳しく見ていきましょう！👇
💰 人気3機種を紹介！でもお値段が…😱
2025年初頭の報道によれば、両江道（リャンガンド）の情報筋が伝えた 若者の間で人気の3機種がこちらです。
（≒ 約8万1,700円）
（≒ 約10万7,500円）
（≒ 約14万6,200円）
北朝鮮の一般的な労働者の月給は約5万北朝鮮ウォン（≒約350円）と言われています。 最高機種「三台星8」は月給の約400ヶ月分以上……！ 日本円換算では約14万円台のスマホが、実質「数十年分の稼ぎ」に相当します。😱
それでも10人に2人が持っているというのが驚き。 富裕層や特権階級、または裕福な商人階層が中心と見られ、 スマートフォンはある種の「ステータスシンボル」にもなっているようです。✨
さらに2024年9月、ドイツで開催された「IFA2024」の会場では、 北朝鮮向けと見られる折りたたみスマートフォン「マドゥサン（馬頭山）」が 目撃されたとも報告されています。富裕層向けに最新スタイルの端末も出回っているようです。🔁
🌐 インターネットは使えない？ 謎のイントラネット「光明」
北朝鮮のスマホで最も気になるのがインターネット事情です。 結論から言うと、一般市民はグローバルインターネットへのアクセスが完全に禁止されています。🚫
代わりにあるのが、国家が運営する閉鎖型の国内イントラネット 「光明（クァンミョン）」です。🖥️ これは外界のインターネットとは切り離された、いわば「北朝鮮専用のネット空間」。
- ✅ 国家承認のコンテンツ閲覧（百科事典、教育資料など）
- ✅ 国内向けサービス（限定されたショッピング等）
- ❌ YouTube・SNS・海外ニュースへのアクセス
- ❌ Google・Facebook・Twitter（現X）などは完全ブロック
- ❌ 韓国のウェブサイトもすべてシャットアウト
国内ネットワーク上のすべてのチャット、メール、Webコンテンツは 国家によってフィルタリング・監視されており、 外国のウェブサイトはほぼすべてブロックされています。
例外的にグローバルインターネットにアクセスできるのは、 政府高官・国家研究者・プロパガンダ担当者などの特権エリート層のみ。 それでもオンライン活動は厳重に監視されているといいます。😓
私たちがランチのあいまに当たり前にスクロールしているタイムラインが、 ある国ではまるごと存在しない世界なんです。これ、じわじわ来ませんか？
平壌にある「朝鮮科学技術殿堂」には国内最大の電子図書館があり、 3,000台を超える端末が設置されているという報道もあります。 限定的ではあっても、学習インフラとしての整備は進んでいるようです。📚
📸 5分おきにスクリーンショット！？ 驚愕の監視機能
ここからが、北朝鮮スマホが世界中で話題になった理由です。😱
英BBCが北朝鮮から秘密裏に持ち出されたスマートフォンを分析したところ、 衝撃の事実が明らかになりました。
しかもこの撮影はユーザーには気づかれないよう秘密裏に行われ、 撮影された画像はユーザーがアクセスできない秘密フォルダに保存されます。 当局はいつでもそのフォルダにアクセスでき、 住民がどんなアプリをどのように使い、 どんな内容を見ているかを把握できる仕組みです。🔍
ユーザー自身は撮影されたスクリーンショットを確認することはできても、 削除することはできないという仕様。 国家保衛省（秘密警察）から「端末を見せろ」と求められれば、 すべての行動履歴が丸見えになります。
また、スマートフォンを購入するにも国家保衛省の許可が必要で、 職員が監視データをもとに購入申請を承認するかどうかを判断するといいます。 スマホを手に入れること自体が、すでに「管理下」に入ることを意味するんですね……。🕵️
ワシントンのシンクタンク「スティムソン・センター」の上級研究員マーティン・ウィリアムズ氏は こう分析しています。
私たちにとってスマホは「自由の道具」ですが、 北朝鮮では逆に「管理・監視の道具」として機能しているという現実——。 ちょっと考えさせられますよね。🤔
🚫 「韓国」は禁止ワード！？ 言葉まで検閲される怖さ
監視だけではありません。2025年1月に伝えられた最新情報によれば、 北朝鮮製の新型スマートフォンには「韓国的な表現を自動的に修正する機能」が 搭載されているといいます。✍️
たとえば「韓国」という言葉を入力すると、 自動的に「傀儡国家（かいらいこっか）」などに強制変換される仕組みです。 国家が定めた「正しい用語」以外を使うと、自動修正されてしまうわけです。
テキスト入力のレベルで国家イデオロギーが組み込まれているというのは、 技術的にも思想的にも、かなり踏み込んだ検閲手法です。 「なんか変換がおかしいな？」と思っても、ユーザーには何もできません。
このほか、以下のような「余計な機能」も報告されています：
| 機能 | 内容 | 目的 |
|---|---|---|
| 🔄 自動ワード変換 | 韓国的表現→政府公認表現に自動変換 | 思想統制 |
| 📸 秘密スクリーンショット | 5分ごとに利用画面を撮影・保存 | 行動監視 |
| 🔒 SIMロック | 外国SIMカードを拒絶、自動シャットダウン | 外部通信遮断 |
| 📵 ネット制限 | グローバルインターネット不可 | 情報統制 |
まるでデバイスそのものに"脱走センサー"が付いているみたいです。 旅先で海外SIMをひょいと入れ替える私たちとは、まるで別次元の話ですね。
🔓 スマホをジェイルブレイクする人たち
それでも、こうした監視や制限をなんとか回避しようとする人たちが存在します。 WIRED誌などの報道によれば、北朝鮮国内には スマートフォンをジェイルブレイク（改造）する人々が存在し、 その技術は有料で請け負われることもあるといいます。🔧
ジェイルブレイクの主な目的は：
- 📁 秘密フォルダに保存された監視スクリーンショットを削除する
- 🖼️ 好きなスクリーンセーバーをインストールする
- 💰 スマホを中古として売却する前にストレージを消去する
「情報の自由のためにハッキングする」というよりも、 むしろ日常的な実用目的のほうが多いようです。 それでも、国家の監視を「邪魔」に感じて回避しようとする行動は、 やがて体制への抵抗という文脈にもつながっていきます。
無許可の外部回線（国境付近での中国のモバイルネットワーク接続など）を使った場合は 厳しい罰則に直面するとも報告されており、 リスクを冒してでも情報や自由を求める人々がいるということは、 人間の根本的な欲求の強さを感じさせます。🌱
✨ まとめ：スマホは「自由」の象徴だと気づいた日
- 📱 北朝鮮では2022年時点で携帯回線が700万超に達し、スマホ普及が進んでいる
- 💸 人気機種の価格は8〜15万円台だが、一般的な月給は約350円という格差
- 🌐 一般市民はグローバルインターネット不可で、閉鎖イントラネット「光明」のみ
- 📸 5分ごとに秘密スクリーンショットが撮られ、当局が監視できる仕様
- 🔄 韓国的な言葉は自動変換される言語検閲機能まで搭載
- 🔒 外国SIMカードを入れると自動シャットダウンするロック機能
- 🔧 それでも体制を回避しようとするジェイルブレイカーたちが存在する
北朝鮮のスマホ事情を追っていくと、 そこに見えてくるのは「テクノロジーと自由の関係」という深いテーマです。
スマートフォンは本来、世界中の情報にアクセスし、 人と人をつなぐ「自由の道具」のはず。 でも使い方次第で——あるいは国家の意図次第で—— それはそのまま「監視と支配の道具」にもなりうる。
今日あなたがこの記事をスマホで読んでいるなら、 ぜひ一度だけ思い出してみてください。
それがどれだけ特別なことか、を。🌟
最後まで読んでいただきありがとうございました！💛
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本記事は以下の報道・メディアを参照して執筆しています。
・デイリーNK（2025年1月報道）
・BBC報道（北朝鮮スマートフォン分析）
・産経ニュース（2025年6月報道）
・WIRED Japan「北朝鮮の人々は検閲を逃れるべくスマートフォンをハッキングしている」
・マイナビニュース「海外モバイルトピックス(424)」（2024年10月）
・スティムソン・センター（米シンクタンク）分析
※本記事は公表済みの報道・研究情報をもとに作成しています。
